ビジネスパーソンの生産性を最大化させるワークプレイス論

生産性でオフィスを捉える

アフターコロナのオフィスは混迷を極めている。GoogleやAppleが「オフィス回帰」を模索し、多くの企業がワークプレイスに再び注目しはじめた。一方で、現場社員はリモートでも十分働くことができると気づいた。週2日は出社し、残りを在宅で勤務するような「ハイブリッドワーク」が最適解だと感じる社員も増えつつある。

こうした状況に対し、長年オフィスデザインに携わってきたイトーキの二之湯弘章氏は「リアルかリモート、どちらが良いかではなく、その働き方がワーカーと組織の生産性を向上させるかにフォーカスした方が良いと思います」と話す。

「確かに、ハイブリッドワークは通勤時間や不動産コストの削減という大きな恩恵をもたらしました。しかし肝心なのは、新たに生まれた時間で果たして『生産量』そのものが増えているのかどうか。リモートワークの導入で働きやすくなっても、アウトプットが減ってしまっては本末転倒です」

ワークスペースは経営を映す鏡

「長年、オフィスのリニューアルが事業成長につながるのかという問いに蓋然性のある答えが出なかった。オフィスのROI（費用対効果）を高めるには、創出されたリソースを価値に変えていく『働き方の戦略』が必要で、それを実現するオフィス・働く場の設計が重要だと考えています」と二之湯氏は話す。

例えばコロナ前のオフィス設計は、日本特有の働き方と絶妙な相関関係で成り立っていた。部署ごとに机を並べる「島型対向式」のデスク配置によってチームの状況や上司の振る舞いが手に取るように分かり、疑問点があってもすぐコミュニケーションが可能だった。一括採用された新卒社員を育成するのに最適な環境だったのだ。まさに日本型オフィスの「潜在化された機能」といえる。

ところが昨今、急速に普及したフリーアドレスやABWでは「チームが集まらない以上、これらの機能が失われる」と二之湯氏は警鐘を鳴らす。

「リモートワークを主体とした新しいオフィスのあり方と企業のミッションや採用・育成方針が乖離してしまう可能性があります。企業が働き方を変え、オフィス設計を変えるなら、潜在化されたオフィス機能までデザインすることが重要です」

イトーキが掲げる「XORK Style（ゾーク・スタイル）」という働き方戦略も、オフィスと働き方、組織のあり方を根本的に捉え直すことで生まれた。WORKを一歩先へ進めるというメッセージを込め、Wの次となるXの字を取り「XORK Style」と名付けた。この働き方戦略は、ワーカーが最大のパフォーマンスを発揮できるよう自ら働き方をデザインするもの。ワーカーたちの幸福度が高まれば組織は変革し、個人も事業も成長するという考え方だ。

2018年に開設した本社オフィス「ITOKI TOKYO XORK」はこのコンセプトを象徴する場としてABWに基づいて設計されている。

「ABWに基づいたオフィスなら、その日の業務内容によってオフィスの使い方を自律的にデザインできます。集中して設計作業に没頭したいときは個室スペースでじっくり作業し、チームで話し合って進めたいときは、コラボレーション用のスペースを選べます。人が集まらなくなったオフィスでは、このように企業にとって重要な活動を見定めて設計することが肝心です。目標を達成するために設計されたオフィス、それは『経営を映す鏡』ともいえます」