2025年10月、ローカルで活躍するリーダーたちが一堂に会し、九州の未来を描く「ONE KYUSHUサミット」が開催された。 2020年のオンライン開催から4回目となる本イベント。毎回九州内で開催地を変更してきたが、初めて長崎県五島という「離島」での開催となった。 九州の中心地ではなく、離島から、同じくひとつの島といえる九州を見つめるという今回の企画。五島市図書館の会場には130名を超える観客が、五島、九州、そして全国から集まった。 複数のセッションから、ポイントを振り返る。
大久保敬太
「リーダーシップが求められるビジネスパーソンほど乗馬にハマる理由ー前編」では、ステータスやマインドフルネス効果など、要素を５つほど挙げた。ただ、それらは乗馬以外のスポーツにも当てはまる要素でもあると思う。 そこで、後編ではより乗馬特有の理由を４つご紹介したいと思う。
高嶋麻衣
発売から66年、“煮込み3分、味一流”のキャッチフレーズで、九州はもちろん全国各地にファンがいるマルタイの「棒ラーメン」。 同社は、ご当地ラーメンシリーズやカップ麺、袋麺、皿うどんなど商品ラインナップを次々と増やしながら、こだわりの味を家庭の食卓に届けている。 そんなマルタイラーメンには海外にも根強いファンが大勢いる。2011年の海外進出以降、アジアや北米、ヨーロッパなど各地からの引き合いがあるという。 マルタイの歩みと今後の海外戦略について話を伺った。
田村朋美
仕事のパフォーマンスを上げるためにも運動習慣を取り入れているビジネスパーソンは多いと思う。そして、その傾向は人をマネジメントする立場に上がるほど強くなる。 リーダー育成の研究と研修を行う米国の非営利機関「Center for Creative Leadership」の調査レポート（※）によると、管理職の約88%が「運動が仕事のパフォーマンスに明確に影響する」と答えている。そして、運動習慣がある管理職ほど、上司や部下から「有能なリーダー」と評価される傾向が高いとの結果も出ている。 では、どんな運動が多いのか？ 上記レポートでも頻繁にできる運動が勧められているが、「ウォーキング」「ジョギング」「筋トレ」「ヨガ」など、隙間時間ででき、場所を選ばないタイプの運動が適している。 その観点において、 “乗馬” は不適切な選択である。 なにしろ、時間とお金がかかる。日本ではマイナーなスポーツであるが、多少なりとも馬の世界に足を踏み入れた人は、乗馬がいかにタイパ・コスパが悪いものか理解していると思う。
高嶋麻衣
福岡や九州の事業者のアジア進出を強力にサポートしているのが、独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）福岡貿易情報センター（JETRO福岡）だ。 同センターは福岡・九州の事業者によるアジアでのビジネス展開をどう捉えているのか。 福岡のアジアにおける強みとは。 JETRO九州・沖縄地域本部本部長補佐 兼 福岡貿易情報センター所長代理の片岡一生氏に話を聞いた。
田村朋美
設立1912年、日本を代表する旅行代理店のJTB。 売上1兆円を超える有力企業だが、わずか5年前にはコロナ禍が直撃。同社過去最大の赤字1000億円を計上したことは、今も記憶に遠くない。 パンデミックという未曾有の出来事は、経営層だけでなく現場社員たちの意識も変えた。 企業向けセールスを担当していた小糸さんもそのひとり。JTBの未来を担う新規事業を求め、自社プログラムの第一期生として「ロス旅缶」というフード事業を立ち上げた。 ただのCSR活動ではない。ビジネスとして持続し、食品ロスの課題を変える──。 ビジネスと社会課題を結ぶ、JTB流のゼブラ新規事業に迫る。
大久保敬太
現役時代は王貞治監督のもと常勝チームの中心選手として活躍。 2024年シーズンに福岡ソフトバンクホークスの監督に就任すると、1年目でパシフィック・リーグ優勝。2025年シーズンは、ライバルとのデッドヒートを制してリーグ制覇を果たした。 悲願の日本一を目指す小久保裕紀監督の「リーダー論」を紹介する。
大久保敬太
福岡に拠点を置く地方局・FBS（福岡放送）。2022年、同局のSDGsの啓蒙プロジェクトから、ご当地ヒーロー「バカチンガー」が誕生した。 地元出身の俳優・武田鉄矢の金八先生をオマージュし、ベルトには辛子明太子をあしらった福岡愛あふれるキャラクターだったが、公開直前に社長から「地上波NG」を言い渡される。 しかし、プロジェクトを推進する同局・藤谷拓稔さんは諦めなかった。 地道な活動を続けて3年、じわじわと知名度と実績を重ねた。 そしてついに、バカチンガーを葬ろうとした社長と、再び対峙することになる。 キャラクタービジネス、意地の新規事業に迫る。
大久保敬太
「人々の生活に根付く発明をしたい」という思いから、「企業内の研究者」のキャリアを選んだ、キリンホールディングス株式会社の佐藤愛さん。入社以来、数えきれないほどの研究と失敗を積み重ね、辿り着いたのが「電気味覚」の技術を搭載した食器・カトラリー型デバイス「エレキソルト」だった。 ビールや清涼飲料のキリンが、デバイスを開発？ 社内でも困惑の声が上がったという飛地の新規事業は、いかにして事業化にこぎつけたのだろうか。 2019年の検証開始から、2024年5月に一般販売開始。そして2025年9月には第二弾をリリース。 今、ひとりの研究者の挑戦が、人々の食生活を変えようとしている。
大久保敬太
昭和43年創業、福岡県北九州市を中心に住宅事業を展開する地場の有力デベロッパー・大英産業株式会社。2022年、代表取締役社業の交代を機に、新事業を探索する「新規事業開発本部」が立ち上がった。 挑むのは森圭太郎さん。3年間、連続的に複数の事業を立ち上げ、社会課題の解決と事業の収益化の両立に挑んできた。 「社会課題の解決は、儲けが出ないので誰もやらない。だから社会課題として残っているんです」 シリアルイントラプレナーが直面した、ソーシャル事業の壁は何か。
大久保敬太