【ライオン 松井茜】失敗と成功、二度の挑戦で見えた景色。埋もれていた技術で「口の中の美容」に挑む
「千ミツ（せんみつ）」といわれるほど、成功が難しいとされる新規事業開発。 そんな中、ライオン株式会社の松井茜さんは「二度目の新規事業」となる、口腔起点美容事業（※）「inquto」事業をリードしている。 「失敗する方が燃えるんです」と笑う彼女。連続新規事業の経緯と、二度目だからこそ見えてきた、新しい景色とは。
大久保敬太
#新規事業
【三菱地所 広瀬拓哉】「ソフト先行」のビル開発。地域×食のつながりが、日本をアップデートする
戦後最大級の都市開発が進む、東京駅を中心とするビジネスエリア。 その中で、神田エリアの新たなシンボルになると目されているのが、2026年竣工予定の大手町ゲートビルディング（（仮称）内神田一丁目計画）だ。 統括する人物は、三菱地所の広瀬拓哉さん。 東京生まれ、東京育ち。東京のビル開発に取り組む広瀬さんは、その傍らで「地域×食のプレーヤー」をつなぐプロジェクトに奔走している。 なぜか？ 本業のビルとどう関係があるのか？ 地域と地域、地域と東京をつなぎ、同時にアップデートする、壮大な計画に迫る。
大久保敬太
躍進するマルタイラーメン。メイドイン九州の本場の味を世界の食卓へ
発売から66年、“煮込み3分、味一流”のキャッチフレーズで、九州はもちろん全国各地にファンがいるマルタイの「棒ラーメン」。 同社は、ご当地ラーメンシリーズやカップ麺、袋麺、皿うどんなど商品ラインナップを次々と増やしながら、こだわりの味を家庭の食卓に届けている。 そんなマルタイラーメンには海外にも根強いファンが大勢いる。2011年の海外進出以降、アジアや北米、ヨーロッパなど各地からの引き合いがあるという。 マルタイの歩みと今後の海外戦略について話を伺った。
田村朋美
メイドイン福岡がアジアに愛される理由とは【JETRO福岡】
福岡や九州の事業者のアジア進出を強力にサポートしているのが、独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）福岡貿易情報センター（JETRO福岡）だ。 同センターは福岡・九州の事業者によるアジアでのビジネス展開をどう捉えているのか。 福岡のアジアにおける強みとは。 JETRO九州・沖縄地域本部本部長補佐 兼 福岡貿易情報センター所長代理の片岡一生氏に話を聞いた。
田村朋美
【JTB 小糸美鈴】営業の突破力とネットワークで社会課題をひっくり返す。ゼブラ新規事業のつくり方
設立1912年、日本を代表する旅行代理店のJTB。 売上1兆円を超える有力企業だが、わずか5年前にはコロナ禍が直撃。同社過去最大の赤字1000億円を計上したことは、今も記憶に遠くない。 パンデミックという未曾有の出来事は、経営層だけでなく現場社員たちの意識も変えた。 企業向けセールスを担当していた小糸さんもそのひとり。JTBの未来を担う新規事業を求め、自社プログラムの第一期生として「ロス旅缶」というフード事業を立ち上げた。 ただのCSR活動ではない。ビジネスとして持続し、食品ロスの課題を変える──。 ビジネスと社会課題を結ぶ、JTB流のゼブラ新規事業に迫る。
大久保敬太
【FBS 藤谷拓稔】社長が激怒。地上波NGになったテレビ局ヒーローの大逆転劇
福岡に拠点を置く地方局・FBS（福岡放送）。2022年、同局のSDGsの啓蒙プロジェクトから、ご当地ヒーロー「バカチンガー」が誕生した。 地元出身の俳優・武田鉄矢の金八先生をオマージュし、ベルトには辛子明太子をあしらった福岡愛あふれるキャラクターだったが、公開直前に社長から「地上波NG」を言い渡される。 しかし、プロジェクトを推進する同局・藤谷拓稔さんは諦めなかった。 地道な活動を続けて3年、じわじわと知名度と実績を重ねた。 そしてついに、バカチンガーを葬ろうとした社長と、再び対峙することになる。 キャラクタービジネス、意地の新規事業に迫る。
大久保敬太
【キリン 佐藤愛】味が変わる魔法のスプーン。研究者が掴んだ、15年目のチャンス
「人々の生活に根付く発明をしたい」という思いから、「企業内の研究者」のキャリアを選んだ、キリンホールディングス株式会社の佐藤愛さん。入社以来、数えきれないほどの研究と失敗を積み重ね、辿り着いたのが「電気味覚」の技術を搭載した食器・カトラリー型デバイス「エレキソルト」だった。 ビールや清涼飲料のキリンが、デバイスを開発？ 社内でも困惑の声が上がったという飛地の新規事業は、いかにして事業化にこぎつけたのだろうか。 2019年の検証開始から、2024年5月に一般販売開始。そして2025年9月には第二弾をリリース。 今、ひとりの研究者の挑戦が、人々の食生活を変えようとしている。
大久保敬太
【大英産業 森圭太郎】社会課題と利益の間でもがく、シリアルイントラプレナーとしての3年間
昭和43年創業、福岡県北九州市を中心に住宅事業を展開する地場の有力デベロッパー・大英産業株式会社。2022年、代表取締役社業の交代を機に、新事業を探索する「新規事業開発本部」が立ち上がった。 挑むのは森圭太郎さん。3年間、連続的に複数の事業を立ち上げ、社会課題の解決と事業の収益化の両立に挑んできた。 「社会課題の解決は、儲けが出ないので誰もやらない。だから社会課題として残っているんです」 シリアルイントラプレナーが直面した、ソーシャル事業の壁は何か。
大久保敬太
岡野バルブ製造、西部ガスに見る、社会×経済の視点。企業がコミュニティナース事業に取り組む理由
近年、経済的合理性だけを追うのではなく、社会的な活動を通して地域経済とともに発展する、新しい潮流が生まれている。 福岡市に本拠地を置く全国第四のガス会社・西部ガスと、北九州の門司で約100年続く製造業・岡野バルブ製造が、「コミュニティナース事業」を本格的に始動したのだ。それも、ボランティアやCSR活動ではなく、上場企業の新たな「事業」として。2社に話を聞いた。 コミュニティナースとは、地域の中に存在し、元気なうちから住民と関わることで地域全体の心身社会的な健康をサポートする取り組み。株式会社CNCが提唱し、全国各地で社会実装へ向けて取り組んでいる。
大久保敬太
【NTTドコモ発】メタバース×AIで、孤独のないコミュニケーション文化を創出「Meta Me」
──日本をアップデートするのは、スタートアップだけじゃない。 スタートアップシーンが活況な中、特に2020年代から盛り上がりを見せているのが、企業内の「新規事業」だ。伝統的な日本企業の中から事業が続々と生まれ、自社のアセットを最大限に活用し、一気に社会実装を進める。そんなダイナミックな変革が起きつつあるのだ。 新規事業と社内起業家（イントラプレナー）を表彰するために誕生したイベントが、「日本新規事業大賞」だ。2025年5月8日「Startup JAPAN」の中で開催された第二回イベント最終審査7事業のピッチの模様を、集中連載で届ける。 シリーズ第七弾は、「Meta Me」というメタバース空間の運営を行うNTTドコモの吉田直政氏のピッチを紹介する。そこには、「孤独」という悩みがなくなった、にぎわいの絶えない新しい世界が広がっている。
Ambitions編集部